いつものスーパーで、いつもの食品を買う。ぜいたくをしたつもりはないのに、レジで支払う金額が以前より大きい。
特売を選び、買うものを減らしても、「前はもう少し余裕があった」と感じる。
そんな経験はありませんか。
その変化を、自分のやりくりだけの問題として捉える必要はありません。
暮らしを取り巻く価格そのものが変わっているからです。
近年の日本で物価上昇が目立つようになった節目は、2022年前後です。
それ以前にも値上がりはありましたが、グラフで数年間を比べると、2022年以降、
価格水準が上がり続けていることが分かります。
一度の値上げで終わらず、上がった価格の上に、次の値上がりが重なっています。
この記事では、数年間の物価の動きをグラフで振り返ります。難しい経済理論を覚えるためではなく、「以前と同じつもりで暮らしていても、条件は変わっていた」と気づくためです。
●この記事でわかること
・値段が上がりにくかった時期と、2022年前後からの違い
・食料品の値上がりを、日々の買い物で強く感じる理由
・「値上がりが落ち着く」と「値段が元に戻る」の違い
・平成期に身についた「物価も賃金も上がらない」という当たり前と、今の生活費のずれ
※グラフは比較条件をそろえた2020年基準の全国・年平均指数を使用し、
2025年までを掲載しています。2026年の月次値を含む最新月の速報グラフではありません。
日本の物価上昇はいつから?――値段が上がりにくかった時期との違い
■長く続いたデフレとは、社会全体の物価が下がり続けること
「デフレ」という言葉を、ニュースで何度も聞いてきた人もいるでしょう。デフレとは、
一部の商品が安売りされることではなく、社会全体の物価が継続的に下がることです。
日本では、1990年代後半以降、デフレや低い物価上昇率の時期を長く経験しました。
もちろん、その間も個別商品の値上げや消費税率の変更はありました。
「平成の間は、すべての値段が変わらなかった」という意味ではありません。
それでも、長く暮らす中で「来年も、だいたい同じ値段で買える」という感覚を
持っていた人はいるかもしれません。[3]
■グラフを見ると、2022年前後の違いが分かる
左のグラフでは、2019〜2021年の総合指数は100前後ですが、
2022年以降は上向きの線が続いています。
年 総合指数(2020年=100)
2019年 100.0
2020年 100.0
2021年 99.8
2022年 102.3
2023年 105.6
2024年 108.5
2025年 111.9
出典:総務省統計局「消費者物価指数」全国・年平均。[1][2]
2025年の総合指数は、2021年と比べて約12.1%高い水準です。
各年の上昇率を足した数字ではなく、指数の比で計算しています。
これは、どの商品も一律に12.1%値上がりしたという意味ではありません。
それでも、以前とは異なる価格水準になったことを示しています。
■「物価が最近高い」の背後に、数年分の変化がある
一つひとつの値上げは、その都度受け止めているかもしれません。
でも、去年の値上げに慣れたころ、別の商品も上がる。
その繰り返しでは、変化の全体をつかみにくくなります。
数年分を一本の線で見ると、目の前の値札が、積み重なった変化の先にあることが分かります。
2022年は、すべての物価の変化が突然始まった年ではありません。
本記事では、物価上昇が暮らしの中で見えやすくなった節目として捉えています。
なぜ、食料品の値上がりを強く感じるのか
■食料の上昇は、総合指数を上回っている
右のグラフで総合と食料を比べると、食料の線が、より大きく上がっています。
2025年平均の指数は、総合が111.9、食料が125.8です。
食料は、2020年の水準から約25.8%高くなった計算です。[2]
食品は、暮らしの中で繰り返し購入するものです。牛乳、パン、肉、野菜、調味料など、
買うたびに価格を見て、「これも上がった」と感じる場面があります。
買い物の負担を考えるとき、毎日の生活に欠かせない少量品の負担など、自分がよく買うものの
動きにも目を向ける必要があります。
■セールで安いものへ替えても中々負担が減らない
いつもの商品を別のものへ替える。特売の日にまとめて買う。
外食を控える。暮らしを守るために、さまざまな工夫をしている人もいるでしょう。
ただ、複数の食品や日用品で値上がりが重なれば、一つを安く買えたからといって、
月全体の支出が以前と同じになるとは限りません。
「工夫しているのに余裕が戻らない」というとき、工夫が足りないと考えると同時に、
買い物を取り巻く価格の変化を見ることが大切です。
■全国平均と、自分の家計は同じではない
食費の割合が大きい家庭と、住居費の負担が大きい家庭では、物価の影響は異なります。
車が必要か、家族が何人いるかによっても変わります。
教育費や介護費などそれぞれの家庭で、物価の影響は変わります。
消費者物価指数は、社会全体の動きを知る手がかりです。
個々の家庭の生活費が、同じ割合で増えることを示すものではありません。
家庭によっては物価上昇のイメージが大きく違うかもしれません。
ただ、グラフは自分の実感を否定するためではなく、背景を理解するために使えます。
物価上昇が落ち着いても、生活費が元に戻らない理由
■価格上昇が落ち着いても、安くなるわけではない
「物価上昇が落ち着いた」というニュースを聞くと、家計も以前の状態へ戻るように感じるかもしれません。しかし、値上がりのペースが遅くなることと、値段が下がることは別です。
例えば、100円の商品を例に考えます。
価格 前年からの値上げ幅
1年目 100円 ―
2年目 110円 10円
3年目 112円 2円
※仕組みを説明するための例です。
3年目の値上げ幅は小さくなりました。それでも、最初の100円には戻っていません。
ニュースで見るのが「前年からの上昇率」なのか、「現在の価格水準」なのか。
この違いを分けることが、上昇率が落ち着いても生活の負担が残ることを理解しやすくなります。
■同じ予算では、同じ暮らしを続けられない
以前のように、物価があまり動かなければ、前年の生活費を、
翌年の予算の目安にしやすくなります。
ところが、食品や日用品の値上がりが続けば、買う量や生活の仕方を変えなければ、
必要なお金は増えます。変わるのは「いつもの生活に、いくら必要か」という前提です。
以前の生活費を基準に「この金額で収まるはず」と考えていると、現実の物価高とずれが
生まれることがあります。
同じように暮らしているのに支出が増える。
その背景には、暮らしを支える価格の条件が変わったこともあるのです。
■生活が厳しい現状を客観的に把握する
「前と同じように買い物をしているのに、お金が残らない」。
そう感じたら、まず、何の支出がどれくらい増えたのかを確かめてみましょう。
食費や光熱費が上がったのか。家賃や教育費、介護の負担が増えたのか。
税金や社会保険料を引いた手取り収入は、どう変わったのか。
家計簿や給与明細を以前と比べると、生活が厳しくなった理由が見えてきます。
同じように働き、やりくりしていても、物価や家族の状況が変われば、
暮らしに必要なお金は変わります。
「自分のやりくりが悪い」「もっと我慢しなければ」と考える前に、
収入と支出の変化を確認する。そこから、今の暮らしに合った対応を考え始められます。
暮らしの変化から、時代の変化に気づく
■値札から時代を察知する
時代の変化というと、AIや国際情勢、大きな企業のニュースを思い浮かべるかもしれません。
でも、スーパーの値札やレシートにも、その変化は表れています。
「いつもの食品が値上がりした」「同じ予算で買える量が減った」。
そんな日々の実感も、自分を取り巻く環境が変わっているサインです。
グラフで物価の推移を見ると、「最近、買い物が高くなった」という感覚が、
社会全体の変化とつながります。
値札の変化を、買い物の工夫だけで乗り切る問題として捉えるのか。
それとも、暮らしを支える条件が変わったと受け止めるのか。
そこから、これまでの予算や収入、働き方の前提を見直す問いが生まれます。
身近な変化に気づくことが、時代を読み、自分の暮らしを考え直す第一歩になります。
■平成期に広がった「物価も賃金も上がらない」というノルム
平成期、とくに1990年代後半以降のデフレや低インフレを考えるうえで、
「物価も賃金も上がらない」というノルムが手がかりになります。
ノルムとは、ここでは、長い経験を通じて社会に共有されるようになった
当たり前や予想のことです。
日本銀行のワーキングペーパーでも、企業の価格据え置き行動と、物価・賃金が上がりにくい
ことを前提とする考え方の定着が論じられています。研究者による分析であり、日本銀行の
公式見解そのものではありません。[3]
こうした環境の中で、「給料は大きく増えないから、支出を抑えて暮らしを守る」
という選び方を重ねてきた人もいるでしょう。これは、研究を暮らしへ引き寄せた
本稿の考察です。全員が同じ感覚だったという意味ではありません。
安いものを探すことも、今の仕事を続けることも、
それまでの条件の中で暮らしを支える工夫だったはずです。
■グラフから自分の当たり前を見直す
自分の暮らしの見通しまで、すぐに切り替わるとは限りません。
「給料は上がらないものだから、支出を減らすしかない」
「値上げが落ち着けば、以前の予算で暮らせるだろう」
そんな感覚で、今の生活を考えていないでしょうか。
でも、値上がりのペースが落ち着いても、値段が以前の水準に戻るとは限りません。
以前の予算を守ろうとするほど、食事や楽しみ、休息まで削ることになるかもしれません。
グラフを見ることは、物価の変化と、自分が前提にしている暮らし方を照らし
合わせることでもあります。
これまでのやりくりを否定する必要はありません。その方法で暮らせていた頃と、
今とでは、条件がどう違うのかを確かめることが重要です。
収入についても、「どうせ上がらない」と決める前に、
自分の給与や評価の仕組み、働く条件を確認できます。
暮らしの条件が変わったなら、予算や収入の見通し、働き方も見直してよい。
すぐに大きな決断をする必要はありません。まずは、自分が「変わらない」と思っていた
ことに目を向ける。その入口として、物価のグラフを使ってみてください。
まとめ|今までの「当たり前」を、今の条件で確かめる
物価のグラフを見ると、2022年前後からの上昇と、その積み重なりが見えてきます。
食料の価格は総合指数以上に上がり、日々の買い物で変化を感じる背景になっています。
値上がりのペースが落ち着いても、以前の価格に戻ったとは限りません。
そのため、以前と同じ予算で、同じ暮らしを続けられるとも限らないのです。
物価も賃金も上がりにくかった時期に身についた当たり前と、現在の条件には、
ずれが生まれているかもしれません。
今の自分や、これまでの暮らしを否定する必要はありません。
まずは、外側の条件が変わったことを知り、自分の見通しと照らし合わせる。
その先に、暮らしを守り、選べる余地を広げるための問いが生まれます。
あなたの暮らしで、「以前と同じつもりだったけれど、条件が変わっていたこと」は何でしょうか。
最近の買い物レシートで、以前との違いを感じるものを一つ探してみてください。
昔の記録がなければ、今の価格を一つ残すところからでも構いません。
値段が変わったことに加え、「以前の予算で暮らせる」という自分の見通しも、
そのままになっていないでしょうか。
時代の変化に気づく入口は、いつもの暮らしの中にもあります。
●関連記事
・賃金・金利も含めて知る:2022年以降、日本経済の大転換
https://atarashiihatarakikata.com/articles/73
・物価以外の変化も俯瞰する:なぜ時代の流れが速いと感じるのか
https://atarashiihatarakikata.com/articles/74
●参考資料
[1] 総務省統計局「消費者物価指数(全国)2022年平均結果の概要」『統計調査ニュース』2023年3月号。2019〜2022年の総合指数等。
https://www.stat.go.jp/info/t-news/pdf/2303.pdf
[2] 総務省統計局「2020年基準 消費者物価指数 全国 2025年12月分及び2025年平均」(2026年1月23日公表)。年平均の総合・食料指数等。グラフは同じ2020年基準で作成。
https://www.stat.go.jp/data/cpi/sokuhou/nen/pdf/zen-n.pdf
[3] 古川角歩・法眼吉彦・大高一樹「わが国企業の価格設定行動とゼロインフレ・ノルム」日本銀行ワーキングペーパーシリーズ、2024年10月18日。研究者の分析であり、日本銀行の公式見解ではない。
https://www.boj.or.jp/research/wps_rev/wps_2024/wp24j18.htm
資料確認日:2026年11月17日。本文の生活場面・問いへの接続は本稿の編集上の考察。グラフは2025年までの年平均比較であり、2026年の最新月の状況や将来の物価を示すものではない。

「okinawa未来カレッジ」は、誰もが自分らしい明日へ一歩を踏み出せる、 未来に向かって前進し、新しいライフサイクルを創り出すコミュニティーを目指します。